初心者のために、毎週、投資についてのニュースをピックアップして、これから上がる、これから伸びるおすすめ投資信託を解説します。初見では、投資に関する情勢や投資先などに言及しています。投資信託関連のニュースもアップして、投資先を指南します。もしよろしければ、投資の参考になさってください。
投資信託の世界では、よく右肩上がりのグラフを見かけます。
つみたてNISAをはじめとして、投資信託にお金を費やしていくと、増えていくというアレです。
確かに、年々積み立てていれば、右肩上がりになるに決まっています。
今でも、確かに積み立てれば、右肩上がりになります。
しかし、グラフの傾きは、金融緩和時代に比べて、明らかに劣ります。
よく見かけるグラフは、完全に金融緩和バブルの恩恵を受けたものです。
これからの投資は、そうした右肩上がりの成果を期待しないでください。
酷ければ、元本割れします。
そうならないように、銘柄と投資時期などを慎重に決めましょう。
このサイトでは、【予想屋】が、ニュースなどを交えて、関連銘柄を指南します。
最新情報は、以下のサイトをご覧ください。
おすすめ投資信託銘柄ランキング米国債務上限と雇用統計を通過して、一気に株高になりました。
今後は、調整しながら、上昇するような感じです。
何も起きなければ、安定するのですが。
投資は、自己責任でお願いします。
米国債務上限に方がつきそうですが、一方で、利上げが続きそうになっています。
日米とも、株高になっていますが、どこかで調整するかも。
しかし、株高の勢いが、ものすごいので、このまま一気に乗り切るのかも。
今週は、米国債務上限と日本株が、大きなテーマでした。
両方とも、良い方に転んで、日米の株安につながりました。
債務上限次第ですが、21日に妥結すれば、一気に上がるでしょう。
日本株は、そろそろ息切れかも知れませんが、日本人投資家の利益確定の可能性もあり、まだ上がることも考えられます。
数年に一度の大相場なので、思い切って、買いで参戦しても良いかも。
米国の雲行きが怪しくなってきました。
利上げ停止の可能性がある一方、債務上限の問題が大きくなっています。
ダウの大型株が特に売られて、相場が冷え込んでいます。
米国株は、鳴かず飛ばずかも知れませんね。
一方、日本株は、割と強くて、上昇していますが、どうなることやら。
ゴールデンウイークに、色々動きがありました。
米国株は、一旦下がり、少し戻しました。
日本株は、先物が、やや下落して、終えました。
米国の決算は、ある程度落ち着き、日本は、本格的に決算が発表されます。
日本企業の決算は、良いと言われていますが、どうなるでしょう。
国内外の流れが、少し上向きになりつつあるように感じます。
引き続き、米地銀の動向など注視しつつ、買いで良いのではないでしょうか。
今週は、日本がゴールデンウィークになる一方、米国は、政策金利発表となります。
基本的には、株高だとは思いますが、為替は、乱高下するでしょう。
6月以降のFOMCは、利上げ停止で、その後、利下げになると言われています。
一方、日本は、利上げの方向ですが、まだその時ではないようです。
従って、為替は、しばらく、もみ合いになると予想。
5月3日のFOMCの政策金利発表に向けて、米国株は、こう着状態が続きそうです。
金利発表は、0.25%で、利上げ停止になるという予想です。
そうなると、米国株は、上昇するでしょう。
一方、利上げ停止で、ドル安方向に振れて、日本株にはアゲインストです。
ゴールデンウィークと重なるので、難しい舵取りを迫られそうです。
また、FXも、円高局面で利益を出すのは、難しいでしょう。
今週は、米国の主要企業の決算発表なので、要注目。
5月のFOMCの政策金利発表に向けて、米国株は、アップダウンしそうです。
金利発表は、0.25%で、利上げ停止になるという予想です。
そうなると、米国株は、上昇するでしょう。
一方、利上げ停止で、ドル安方向に振れて、日本株にはアゲインストです。
また、FXも、円高局面で利益を出すのは、難しいでしょう。
米国は、雇用情勢も強くて、次のFOMCでも、0.25%の利上げがありそうです。
一方で、景気後退(リセッション)の危険もはらんでいます。
引き続き、経済指標に一喜一憂する期間になりそうです。
そして、米国決算で、どうなるか。銀行は好決算と言われていますが、本当でしょうか。
基本的には、経済指標をこなして、利上げの打ち止めで、米国株価上昇というのが、メインシナリオではないでしょうか。
日本は、日銀総裁が代わるので、金融政策の変更への警戒感が、くすぶります。
米国の利上げが、そろそろ打ち止めのようです。
度重なる利上げで、疲弊した米国相場が、再び上昇を始めるでしょう。
こういう時に、有事が起こるものです。
今なら、ウクライナ危機と、台湾侵攻あたりでしょうか。
半導体などの貿易摩擦のような事態も、足を引っ張るでしょう。
一方、日本は、日銀の総裁が変わって、政策も、少し変わってくるでしょう。
ある程度の円高株安は、覚悟しておくべきでしょう。
米国に投資しつつ、いつでも対応できるようにしておきましょう。
米銀破綻の影響が少しずつ減ってきています。
相場は、比較的落ち着いているように見えますが、危うさをはらんでいます。
これから、米国の雇用統計、決算発表、政策金利決定とイベントが続いていくので、上下するでしょうね。
しかし、大きな流れとしては、金利低下で、ナスダックの買いでいいのではないでしょうか。
米銀やスイス銀行の問題で、銀行株中心に大きく下落しました。
投資信託で、銀行株ベアとかあったら良いのですが、ないので、銀行のETFを空売りとかしておけば良かったと反省しています。
あとは、もっと思い切って、日本株のベアを買っておけば良かった。
後悔先に立たずですね。
来週は、いよいよFOMCの政策金利発表です。
銀行株が、ひどいことになっているので、あまり大きな利上げはできないとされています。
利上げペースの鈍化が確認されれば、ナスダックを中心に買いの方向で良いのではないでしょうか。
世界的に株安になってしまいました。
こういう時は、安直に、株式のベアを買えば良いのではないでしょうか。
特に、外国のブル・ベアは、ETFにした方が良いでしょうね。
そろそろ米国金利も下がり始めて、米国を中心に株価の反騰が期待されます。
投資信託を買うなら、米国株が良いと思いますが、インド株に注目しています。また、中国株は、峠を越したかも。
しかし、中国は、全人代があるので、また息を吹き返す可能性もありますね。
いきなり結論ですが、今回のリセッションは、もう株安を伴わない可能性があると、思っています。
昔のリセッションは、利下げ局面で、株価が下降することが多かったのですが、今回は、元々が、「利上げ不況」だったので、利下げを織り込んで、株価は、上昇するとみています。
つまり、これからは、米国株の反騰が、期待されるのではないでしょうか。
ただ、最近の米国の指標が、利上げペースを加速させるような内容で、円安方向に動いています。
そこで、思い切って、スワップ狙いのFXをやるか、株式のベアでも良いのでは?
投資信託を買うなら、米国株が良いと思いますが、インド株に注目しています。また、中国株は、峠を越したかも。
いきなり結論ですが、今回のリセッションは、もう株安を伴わない可能性があると、思っています。
昔のリセッションは、利下げ局面で、株価が下降することが多かったのですが、今回は、元々が、「利上げ不況」だったので、利下げを織り込んで、株価は、上昇するとみています。
つまり、これからは、米国株の反騰が、期待されるのではないでしょうか。
ただ、最近の米国の指標が、利上げペースを加速させるような内容で、円安方向に動いています。
そこで、思い切って、スワップ狙いのFXをやるか、株式のベアでも良いのでは?
投資信託を買うなら、米国株が良いと思いますが、インド株に注目しています。また、中国株は、峠を越したかも。
2月13日は、日銀の後任総裁のニュースを受けて、動きがあるでしょう。
2月14日は、米国のCPIが発表になります。これまでも、大きな波乱が起きて来たので、また大きく動く可能性があります。
米国株は、CPI次第で、方向性が決まるような予感がするので、順張りにつこうと思っています。
米国株も良いけど、投資信託を買うなら、中国株がおすすめかな?
いきなり結論ですが、今回のリセッションは、もう株安を伴わない可能性があると、思っています。
昔のリセッションは、利下げ局面で、株価が下降することが多かったのですが、今回は、元々が、「利上げ不況」だったので、利下げを織り込んで、株価は、上昇するとみています。
つまり、これからは、米国株の反騰が、期待されるのではないでしょうか。
ただ、雇用統計が、とんでもない数字が出たので、利上げペースにも影響があるかも。
来週は、その話題が色々出るでしょうから、ニュースをよくチェックしましょう。
米国株も良いけど、投資信託を買うなら、中国株がおすすめかな?
いきなり結論ですが、今回のリセッションは、もう株安を伴わないと、思っています。
これまでのリセッションは、利下げ局面で、株価が下降することが多かったのですが、今回は、元々が、「利上げ不況」だったので、利下げを織り込んで、株価は、上昇するとみています。
つまり、これからは、米国株の反騰が、期待されるのではないでしょうか。
いきなり結論ですが、今回のリセッションは、株安を伴わないと、思っています。
これまでのリセッションは、利下げ局面で、株価が下降することが多かったのですが、今回は、元々が、「利上げ不況」だったので、利下げを織り込んで、株価は、上昇するとみています。
つまり、これからは、米国株の反騰が、期待されるのではないでしょうか。
株も為替も、上がるのか下がるのか、予想もつかない展開になっています。
その中で、確実に言えるのは、日銀の政策上、円高になる可能性が高いことでしょうか。
そのため、FXをやると、おそらく損するでしょうし、日本株も、大して儲からないでしょう。
一般的には、外国の債券が良いと言われていますが、どうでしょう。
米国株は、決算シーズンを迎えて、大きく動くかも知れません。
米国CPIなどの指標もありますが、これまでに比べれば、落ち着いた反応になるのではないかと思っています。
米国株が、上昇基調になったら、買うと良いのではないでしょうか。
来年、景気後退と言われているので、おそらくそうなるのでしょう。
確かに、株式の下落は始まっているので、いつまで下げるかですが、一つの節目は、1月の米国の雇用統計で、悪い数字が出ると、利上げペース鈍化ということで、株が上がるでしょう。
次に、米国の決算。ここで、下落するのか上昇するのか、全く予想はつきませんが、投資妙味はあるのかも知れませんね。
為替は、日銀の動きを考えれば、円高ですが、米国との金利差は、これからも徐々に広まりそうなので、円安になることもあり得ます。それぞれの政策金利の発表や経済指標に要注目。
本格的にリセッションになったのかも知れません。
リセッションならば、さらに下げる可能性もあり、要注意です。
日本株も、無傷ではいられませんが、米国株の下げはキツくなりそうです。
米国株のベアを購入したりして、対応しましょう。
変化があるとすれば、米国雇用統計で悪い数字が出て、利上げペース鈍化で株が持ち直す可能性。
一方、欧州の利上げペースがアップしそうなので、欧州初の株安の煽りを受ける可能性もあるでしょう。
本格的にリセッションになったのかも知れません。
リセッションならば、さらに下げる可能性もあり、要注意です。
日本株も、無傷ではいられませんが、米国株の下げはキツくなりそうです。
米国株のベアを購入したりして、対応しましょう。
あまり大きなイベントのない週です。
これまでの流れが続くとみています。
基本的には、円高。
そして、それに伴う、ナスダックやマザーズの上昇ですが、リセッションの影が、見え隠れしているように感じます。
円高&株安なんて、悲惨な状況もありうるのでは?
【今週のおすすめ投資先】:FX(ドル売り)、投資信託(ブル・ベア)
投資信託やロボットアドバイザーをやっているのですが、株をやっている時よりも、良い感じです。
分散投資ができるからでしょうか。
株だと、数銘柄しか買えませんが、投資信託ならば、いくらでも買えます。
ただ、世界は、リセッション入りと言われています。
本格的に株価が下がったら、投資信託やロボットアドバイザーも、ひとたまりもありません。
12月は、要注意の月になるでしょう。
【今週のおすすめ投資先】:FX、ブル・ベアETF
決算発表もピークを過ぎて、波乱の経済指標もない週です。
相場は、比較的落ち着くでしょう。
ドル円は、FRBのタカ派発言と利上げペースの鈍化の綱引きでしょう。細かく上下するので、FXでコツコツ利益を上げましょう。
日本株は、ランダムなのではないかと思うように、ジェットコースター並みの動きをしています。要注意でしょう。
11月18日は、米国のエネルギー関連が下がり、公益が上がりました。循環物色にシフトしていくのかも。
リセッションへの序曲なのでしょうか?
【今週のおすすめ投資先】:公益株、FX
決算発表もピークを過ぎて、波乱の経済指標もない週です。
相場は、比較的落ち着くでしょう。
ドル円は、経済指標の落ち着きと、FRBのタカ派発言の綱引きでしょう。細かく上下するので、FXでコツコツ利益を上げましょう。
日本株は、ランダムなのではないかと思うように、ジェットコースター並みの動きをしています。要注意でしょう。
暗号資産が、随分と下落していたので、その反動を狙うのも良いかも知れませんが、リスクはつきものです。
波乱があるとすれば、ウクライナ情勢とコロナ、それに台湾侵攻辺りでしょうか。
【今週のおすすめ投資先】:米国株、スワップ
決算発表のピークを迎えます。上方修正と下方修正が入り乱れていますが、円安の恩恵を受けた会社が、上方修正をすることが多いようです。
円安は、ピークアウトした感があり、円高に傾くかも。それでも、金利差の開きはすぐには縮まないので、もみ合いになると予想しています。スワップをしても良いかも。
米国の金利が落ち着いてくるので、ハイテク株を中心に反転攻勢に出るかも知れませんが、リセッションを忘れてはいけません。
【今週のおすすめ投資先】:米国株ETF、スワップ
政府の経済対策によって、関連銘柄が、改めて注目されます。
米国は、景気後退と言われていますが、業績の良い企業も多くあり、選別化が進むでしょう。
円安は、ピークアウトした感があり、11月2日以降は、円高に傾くかも。
それでも、金利差の開きはすぐには縮まないので、もみ合いになると予想しています。
どうも、円安一服の予感がしますので、円安メリット株は、落ち着いてくるでしょう。
11月2日の米国政策金利発表までは、比較的静かになるかも知れませんが、利上げペースがゆっくりになるとの観測もあり、株は上昇が期待できるかも。
引き続き、岸田内閣の経済対策の内容が徐々に判明して、関連銘柄は、人気が出るでしょう。
特に、リスキング、GX、物価高・原油高対策、電気料金などが、再注目されるかも。
あとは、防衛関連も、動きがありそうです。
大きな経済指標がなく、材料難の週になりそうです。
円安が進んでいますが、為替介入の警戒感から、安易にドル買いなどをすると痛手を被りそうです。
株は、金利高で、下がる傾向にあります。
その中で、岸田内閣の経済対策の内容が徐々に判明して、関連銘柄は、人気が出るでしょう。
特に、リスキング、GX、物価高・原油高対策、電気料金などが、再注目されるかも。
米国の経済指標によって、円安に動く可能性があります。スワップには、良いのですが、為替介入には、要注意。
全国旅行支援が始まり、関連銘柄は、動きがあるでしょう。利益確定売りをするか、決算発表まで持つか、決断しましょう。
日本のハイテク株、米国株にとっては、受難の週になるかも。
その中で、岸田内閣の経済対策の内容が徐々に判明して、関連銘柄は、人気が出るでしょう。
ところが、国会が「開店休業」するそうです。
材料難で、難しい相場になりそうですね。
強いて言えば、防衛関連銘柄に動きがあるかも。
為替相場が安定して来ました。スワップで安定収入を得るチャンスかも。ただし、円高進行には、要注意。
日本は、経済対策などが出てくるので、関連株は、賑わうでしょう。
米国の利上げペースが、少し緩やかになりそうなので、ハイテク株の仕込み時かも知れません。
上昇を続けるか、一服するか。一服したら、絶好の仕込み時になるでしょう。
刻一刻と状況が悪くなっている印象です。
まず、暗号資産(仮想通貨)は、しばらく浮上しない可能性があります。
円安になるとは思いますが、為替介入の影響もあり、それほど動かないでしょう。動いても、戻されます。逆に言えば、比較的安定するので、スワップには、追い風かも知れません。
日本株は、米国株ほどには下がらないかも知れませんが、徐々に下落基調になる気がします。一説には、今週が底になるようですが、どうなるでしょうか。
もしかしたら、金(ゴールド)が再注目される可能性も。
外国債は、中期で見ると円高になる可能性があるので、元本割れの危険性も。
積極的に攻めるのならば、空売りをしてみても良いかも知れませんね。
投資は、自己責任でお願いします。
国内債券市場で、日銀が大半を保有する10年物国債を「空売り」する海外投資家が消えつつある。日銀が空売りに必要な国債の貸し出しを制限したためだ。空売りしていた投資家が損失を被り、新規の売りも難しくなった。金利の上昇圧力が和らいだことで、日銀が政策を修正しやすくなったとの見方がある。
日本経済新聞
市場は歪むかも知れませんが、良い施策ですね。
米国株式市場は続伸し、主要株価指数は軒並み1%超高となった。インフレ鈍化の兆候を受け、米連邦準備理事会(FRB)が近く積極的な利上げサイクルを終了する可能性があるという期待が強まった。ナスダック総合は四半期ベースで2020年4─6月期以来の大幅な伸びを記録した。
S&P総合500は終値としては2月15日以来の高値を付けた。四半期ベースでは情報技術が21.5%上昇したことを手掛かりに、2四半期連続で値上がりした。
今月の米地銀破綻や金融危機の可能性を巡る懸念から銀行株が売られたことで、金融は四半期ベースで6.1%、KBW地銀株指数は18.6%それぞれ下落した。
ロイター
ここで、ナスダックを買うか、地銀株を買うか、運命の分かれ道ですね。
ここは、分散投資で、両方買っても良いかも知れませんね。
基本的に、金利は下がる方向なので、株自体は、上昇の方向でしょう。
【運用会社】:マニュライフ・インベストメント・マネジメント
【運用方針】:「マニュライフ・米国銀行株式マザーファンド」を通じ、主に米国の銀行・金融機関の株式に投資。個別企業の調査・分析を重視したボトムアップ・アプローチにより、銘柄選択。資本構成、資産の質、経営陣の能力、収益率、流動性および金利感応度などを精査し、持続的な成長が見込めると判断される銘柄に投資。外貨建資産について、原則、為替ヘッジは行わない。
米国の地方銀行は、銀行破綻によって、大きく下げたので、今が仕込み時かも。
まだ下げる可能性も否定できません。
情報分析会社シミラーウェブのデータによると、米マイクロソフトは同社の検索エンジン「Bing」に人工知能(AI)の開発を手がけるオープンAIの技術を統合したことが、市場で圧倒的なシェアを持つ米グーグルを猛追する起爆剤となっている。
マイクロソフトが2月7日にBingなどのサービスにAIを搭載して機能を強化すると発表して以降、Bingのサイト閲覧回数は3月20日までに15.8%増加。同じ期間中にグーグルのサイトの閲覧回数は約1%減少した。
今の展開から、1200億ドル規模の検索エンジン市場でマイクロソフトが大きくシェアを伸ばす、めったにない機会が生まれていることも浮き彫りになった。これまでこの市場は長い間グーグルが80%超のシェアを握ってきた。
ロイター
大手IT企業が、AIに本腰を入れてきました。競争激化で、株も上昇するかも。
【運用会社】:アセットマネジメントOne
【運用方針】:「AI関連株式インデックス・マザーファンド」への投資を通じて、主として国内外の金融商品取引所に上場する(上場予定を含む。)AI関連企業の株式に投資する。「Solactive Global Artificial Intelligence Index(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)」に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則、為替ヘッジを行わない。
チャットGPTなどが話題になって、AIに注目が集まっています。
AIは、昔から流行り廃りがあるので、要注意です。
2023年3月に入り、米国で銀行破綻が立て続けに3件発生した。主に暗号資産関連企業と取引を行ってきた、シルバーゲート・キャピタル傘下のシルバーゲート銀行とシグネチャー銀行の2行に加えて、ITスタートアップ企業と取引を主体としてきたシリコンバレー銀行の3行だ。これらの銀行の破綻は、ある意味、これまで超低金利をベースに続いてきたマネーゲームの終焉を象徴する出来事といえるだろう。
ただし、現在の世界経済の状況は、リーマンショック後の調整局面とは異なる。米国を中心にインフレ懸念は強い。中央銀行はインフレの鎮静に取り組みつつ、マネーゲームの後始末や景気下支えに取り組まなければならない。これらの要件を同時に満たすことは至難の業だ。
DIAMOND
米国の銀行破綻の連鎖は、それほど続かないのかも。
スイスの金融機関大手クレディ・スイス・グループは19日、同社が発行した劣後債の一種である「AT1債」について、約160億スイスフラン(約2.2兆円)分の価値をゼロにすると発表した。株式より低リスクとされる社債での異例の巨額損失発生となる。投資家心理が悪化して、世界の社債市場での売りに波及する可能性もある。
AT1債の価値がゼロになることに対して社債投資家からは不満の声も出ている。企業破綻時の弁済の優先順位は一般的に、AT1債は普通社債と比べて低いものの、株式よりは高いとされる。ただ今回の買収の枠組みは株式交換でクレディ22.48株あたりUBS1株を割り当てた。一定の損失はあるがクレディ株の価値がゼロにならないのに対し、AT1債が無価値となる。
日本経済新聞
社債を売って、何を買うかでしょうね。
米国の利上げペースも落ちそうですし、米国債が上昇するのでしょうか。
あるいは、利上げペース鈍化で、ナスダック市場などの株式が上昇するか。
3月22日に、FOMCの政策金利の発表があるので、そこに照準を合わせて、株式の上昇に賭けても良いかも知れませんね
【運用会社】:大和アセットマネジメント
【運用方針】:米国の株式市場の値動きを享受する債券(円建)、ETF、ETN、米国の金融商品取引所上場株式および店頭登録株式、米国の債券、国内の債券、「ダイワ・マネーポートフォリオ・マザーファンド」、米国の株価指数先物取引を主要投資対象とする。日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(米ドルベース)の値動きの3倍程度となることをめざして運用を行う。原則、為替ヘッジを行う。
リターンがとても大きな投資信託。為替ヘッジも行います。一般的にブル・ベアの投資信託は、長期的に持つものではないようですが、中長期的に持っていても良いかも知れませんね。2024年末頃まで、ナスダックは、基本的には上昇方向になるでしょう。
NASDAQは、比較的不安定な値動きをします。
中国の国家移民管理局のデータによると、1月8日から3月7日の出入国は3972万件となり、前年同期比112.4%増えた。新型コロナウイルス規制の解除で渡航者が急増している。
3月7日までに出入国管理局が発給した外国人向けのビザ(滞在許可証)は12万2000件で、政府の政策転換前と比較して33.1%増加した。
国家移民管理局によると、2月25日の出入国者数は101万3000人を記録し、1日の出入国者数としては2020年以降初めて100万人を超えた。
ロイター
ゼロコロナ解除と状況好転で、旅行者が増えています。
【運用会社】:キャピタル アセットマネジメント
【運用方針】:主として、世界各国・地域の取引所に上場している旅行関連企業が発行する株式に投資し、信託財産の中長的な成長を目指す。銘柄選定にあたっては、スペインの大手運用会社であるGVC Gaesco社のアドバイスを受ける。原則、為替ヘッジを行わない。
各国とも、コロナが終息して、旅行業界が、復活してきました。まだまだ、需要は増えるでしょう。
再びのコロナ流行に備える必要があるでしょう。
今年に入り、世界の株式市場はリスクオン(選好)の動きで急反発しましたが、足元では米利上げ停止が遠のくとの見方からやや調整しています。こうしたなか、インド株は出遅れ感が目立っています。世界の株式の動きを示すMSCI世界株指数(MSCI-ACWI)の年初来騰落率は+4.0%となる一方、インドの株価指数(MSCIインド)は▲6.4%と沈んでいます(2月24日時点)。
インド株が世界株に対し約10%劣後した要因は、相場全体がリスクオンとなり、昨年堅調だった市場から低迷していた市場へ資金シフトが起こったことに加え、インドの財閥アダニ・グループに対する不正会計疑惑が浮上し、外国人投資家の売りが広がったことが挙げられます。
インド株市場にとって重要な政府予算案(財政政策)と金融政策が2月上旬に公表されました。1日発表の23/24年度(23年4月~24年3月)の政府予算案は、インフラ投資を中心に資本支出が前年度の修正予算比37.4%増となる景気支援型の計画で、株式市場の追い風となりそうです。
またインド準備銀行(RBI)は8日、市場予想通り政策金利を6.5%に引き上げました。その後発表された消費者物価上昇率は上振れましたが、長期金利は小幅な上昇にとどまっています。弊社はRBIが次回4月に利上げを実施した後、政策金利を据え置くと予想しており、利上げは最終局面に入ったと判断しています。
インド株市場では、足元で外国人投資家の売り越しが一巡しており、一定程度アダニ問題の悪影響に対する織り込みが進んできたとみられます。アダニ・グループの不正会計が事実だった場合、短期的にはインド株市場が下押しする可能性があります。しかし、中長期の視点では、人口増に伴うインドの成長ストーリーに変わりはありません。ファクトセットによれば、MSCIインドの2023年の企業業績は前年比+20%と好調な伸びが予想されており、いずれ景気支援型の政府予算案を評価して、見直される可能性があると思われます。
幻冬舎
インドは、人口世界一になる国なので、投資妙味はあるように思います。
【運用会社】:東京海上アセットマネジメント
【運用方針】:主として「東京海上・インド・オーナーズ株式マザーファンド」を通じ、インドの企業の株式等の中から、経営者が実質的に主要な株主である企業に投資する。銘柄選定に際しては、経営者のリーダーシップに関する定性分析を重視しつつ、企業の成長性・収益性に比較して割安であると判断される銘柄を選別する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。
【おすすめ理由】:まもなくインドの人口が、世界一になります。そのニュースをきっかけに、インフラ投資などが、再注目されるでしょう。さらに、インドは、IT関連の優秀な人材が多く、ITベンチャー企業が、隆盛を極めるかも。
【注意点】:投資するにはまだ早いかも知れませんね。
中国で国会に相当する全国人民代表大会(全人代)が5日、北京の人民大会堂で開幕する。2023年の実質経済成長率として5%台の目標を掲げるもようだ。習近平(シー・ジンピン)国家主席の側近で共産党序列2位の李強(リー・チャン)氏が新しい首相に就く見通しで、主要閣僚も選出する。
全人代の王超報道官は4日の記者会見で、会期は13日午前までの9日間と発表した。22年より2日長い。任期5年の国家主席など主要人事を決めるためだ。18年の会期は5〜20日だった。新型コロナウイルスを封じ込める「ゼロコロナ」政策は終わったが、全人代の短期開催は続く。
22年の中国経済は「ゼロコロナ」政策などで3%成長にとどまった。同年の政府目標「5.5%前後」を大幅に下回った。長期の景気停滞で企業や家計のマインドは冷え込んだ。政府内には「先行き不安を和らげるうえで政府目標は22年と同じ5.5%前後とすべきだ」との意見もある。
日本経済新聞
全人代で、良い政府目標が出ると、心強いのですが。
【運用会社】:大和アセットマネジメント
【運用方針】:FactSet ATMX+指数の2倍の値動きを享受する債券(円建)、香港の株式(DR含む)、中国(香港含む)の株価指数に連動するETFおよびETN、中国(香港含む)の株価指数先物取引、国内の債券、「ダイワ・マネーストック・マザーファンド」を主要投資対象とする。日々の基準価額の値動きがFactSet ATMX+指数(香港ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざす。為替ヘッジあり。
中国株が、ゼロコロナを解除したくらいから、とても勢いが良いようです。今からだと、少し遅いような気もしますが、まだまだリターンは望めるのではないでしょうか。
中国と米国の半導体などの経済安保摩擦のようなものに発展すると痛いですね。
ナイジェリア政府が2021年、大統領の投稿を削除した米ツイッターを国内で利用禁止とした直後、インドの交流サイト(SNS)「Koo」にナイジェリア政府の認証済みアカウントが登場した。
これはまだ海外ではほぼ無名だったKooにとって、ツイッターがコンテンツのモデレーション(適正管理)を巡って各国当局との角逐を強める間隙を突き、存在感を示したという意味で画期的な出来事だった。Kooはインドの言語でのやり取りを重視し、政府寄りという特徴を持つ。
同国では、国内スマートフォンの基本ソフト(OS)市場を牛耳っているグーグルの「アンドロイド」の対抗馬として自国製のモバイルOS「BharOS」への期待も高い。プラダン技能開発・起業促進相は、今後BharOSが広く普及する可能性に触れて「長い道のりだが、それが実現すれば誰かによる独占は消えてなくなる」と述べた。
モディ首相がずっと推進し続けているのは、特にハイテクを中心に工業からワクチン開発まで全てを自国で賄える体制だ。同時にモディ氏は、データ移管制限などの法令で国際的な巨大IT企業の力を抑え、中国製アプリ利用を禁止し、オンラインコンテンツの取り締まりを活発化させてインドの「デジタル主権」を確立することを目指している。
ロイター
インドは、近々人口世界一になるので、投資先としては、妙味があります。特に、インドは、昔からITに関する人材が豊富で、欧米で活躍する人々が、国内に戻って、起業する可能性もあります。
ことし4月で任期が切れる日銀の黒田総裁の後任に、岸田総理大臣は、日銀の元審議委員で経済学者の植田和男氏を起用する意向を固めました。
植田氏は10日夜、都内で記者団に対し後任の日銀総裁への起用について「現時点では何も申し上げられません」と述べました。一方で今の日銀の大規模な金融緩和については「金融政策は景気と物価の現状と見通しにもとづいて運営しなければいけない。そうした観点から現在の日本銀行の政策は適切であると思います。現状では金融緩和の継続が必要であると考えています」と述べました。
日銀総裁の交代は10年ぶりで、新たな総裁は、ひずみも指摘されている「異次元の金融緩和」の「出口戦略」をどう描くかといった難しい課題に取り組むことになります。
NHK
思いのほか、早く後任が決まりそうですね。日銀関連は、結構サプライズで事が進むので、日本国債ベアなどの投資信託を買う際は、あらかじめ、仕込んでおくと良いでしょう。
個人的には、2月13日に、日本国債が、大きく下落しますが、また徐々に上昇する予感がします。
本格的に下落するのは、やっぱり、4月以降でしょう。日本国債が、反発した頃に仕込むと良いでしょう。
トヨタ自動車の稼ぐ力が資材高を受けて弱まっている。2022年4〜12月期の原材料高の負担は前年同期から1兆1000億円増え、お家芸の原価低減や車の値上げが追いつかない。電気自動車(EV)専業の米テスラは純利益でトヨタを猛追。1台あたり純利益ではトヨタがテスラの5分の1にとどまる。ガソリン車から燃料電池車(FCV)までを手掛けるトヨタの「全方位」モデルの収益力が問われている。
日本経済新聞
自動車業界の勢力図が大きく変わりそうですね。日本の自動車メーカーが、テスラや中国メーカーに凌駕されそうです。世界的なEV関連銘柄に投資するのも良いかも。
日銀総裁人事が日本国内のみならず、海外市場でも注目されており、様々な観測記事にドル/円も敏感に反応している。
昨年は欧米で著しい金利上昇が進む中、金利差拡大から為替相場では円安が進行。それに伴って、円金利にも上昇圧力が加わり、海外勢を中心に日本国債の売り持ち(ショート)ポジションが急増した。日銀が金利上昇を抑制する10年国債利回りに対して、日銀のYCC修正を織り込む動きで、別な年限の国債利回りやスワップ金利の上昇が目立つようになった。
その対応で12月のYCCバンド幅拡大が決定されたが、さらなる政策修正を求める市場からの国債売り圧力はむしろ強まることとなり、その後、指し値オペなどを用いた日銀の国債購入も膨らむこととなった。
そうした中で、日銀は1月会合で共通担保資金供給オペ(共担オペ)による資金供給策の強化を発表。さらなるYCCの修正、場合によっては撤廃を織り込もうとしていた市場の期待(もしくは警戒感)は裏切られることになった。
日銀がYCC撤廃に動く場合には、同時に一時的な量的緩和(もしくは国債買い入れの強化策)を発表すると考えている。10年国債利回りが1%を超えるような、無秩序な金利上昇になるとは考えていない。つまりYCC撤廃などの場合も、円金利上昇による円高は相応に限られてくると思われる。
ロイター
このニュースを受けて、ドル円相場と国債などに影響が出ます。円安になるか、円高になるか、もみ合いになるか。それらによっては、投資信託の動きにも大きな変化が起きます。目を離してはいけないニュースです。
しかし、一つだけ分かっていることがあります。日本国債は、必ず下落する時が来る。
ドル円に振り回されるのも良いのですが、日本国債のベアに投資するのが、堅いと思います。
ただし、買い時には、注意しましょう。
【運用会社】:T&Dアセットマネジメント
【運用方針】:国内の長期債市場全体の値動きの5倍程度反対の投資成果を目標として運用を行う。主として円建ての短期公社債等の短期有価証券を中心に、コールローン等にも投資するとともに、国内の長期国債標準物(東証が仮の条件で設定した架空の債券)を対象とする国債証券先物取引の売建額が、原則として信託財産の純資産総額の5倍程度になるように調整を行う。
【おすすめ理由】:今後の日銀の政策は、金融引き締めになると思うので、長い目で見て、確実に大きなリターンを狙えるでしょう。
【注意点】:思いのほか、早くYCCの修正がありましたが、今後の展開は、時間がかかる可能性はあるでしょう。4月前後にまた一段の上昇があるかも。
8日の取引で、米アルファベットの株価が一時8%急落し、時価総額1000億ドル超を消失した。傘下グーグルの人工知能(AI)を使った自動応答ソフト(チャットボット)「バード(Bard)」が不正確な回答を生成したことを受けた動き。
「9歳の子どもに教えられるジェームズ・ウェッブ宇宙望遠鏡による新たな発見な何か」という質問に対し、バードは複数の回答を生成。太陽系外の惑星の写真を最初に撮影したという答えも含まれたが、この写真は2004年に欧州南天天文台の超大型望遠鏡(VLT)によって撮影されており、不正確な情報。ロイターが初めに誤りを発見した。
グーグルの広報担当者はロイターに対し「厳格な試験プロセスの重要性を強調している」とし、「外部からのフィードバックと内部試験を合わせ、バードの回答が質や安全性、現実の情報に基づく高水準を満たすことを確実にする」と述べた。
またアナリストは、グーグルが開催したイベントで、競合のマイクロソフトが支援する新興企業オープンAIが開発したチャットボット「チャットGPT」に対抗する計画が詳細に欠けると指摘した。
ロイター
この急落は、ナスダックが下がる原因にもなりました。ただし、AIだけに、修復可能な事象なので、それほど心配することはないでしょう。それよりも、こうした取り組みで、また技術が進歩する利点の方が、大きいのでは?
ビデオ会議サービスの米ズーム・ビデオ・コミュニケーションズは7日、従業員の約15%に当たるおよそ1300人を削減すると発表した。新型コロナウイルス禍の特需が一巡したことが背景にあり、最大6800万ドルの関連費用を見込む。
エリック・ユアン最高経営責任者(CEO)は2024年度(24年1月終了)の報酬を98%減額し、23年度の賞与も受け取らないと表明した。
RBCキャピタル・マーケッツのアナリスト、リシ・ジャルリア氏は「短期的には売上高の再加速を期待すべきではないことを示しているのかもしれないが、すでに黒字を出している企業であるため、利益率には上昇余地があると期待できる」と述べた。
ロイター
このところ、米国のIT企業の人員削減が、大きく取り沙汰されています。一般的に、人員削減の費用は、大きいものですが、削減後は、退職した人員の名残もあって、利益が向上することがあると思います。つまり、今後、業績の回復が期待できるのではないでしょうか。
以下のサイトで、一推しの投資信託銘柄を列挙しています。
【本当に上がる】2023年おすすめ投資信託銘柄ランキング資産運用は、その時々で、儲かる対象が異なります。一言で言えば、お金の集まるところに投資しましょう。
投資には、短期・中期・長期の投資期間があります。最適なものを選びましょう。
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