新NISAに対応した、米国（海外）ETFおすすめ銘柄ランキングをまとめました。長期保有、高配当の銘柄がランクイン。海外ETFは、経費率、取引手数料、為替手数料などが、かかりますが、楽天証券やSBI証券なら、取引手数料が無料。海外ETFのメリット・デメリットも解説。
2023年11月2日時点の米国ETFのおすすめランキングトップ10は、以下のとおりです。
| 順位 | 銘柄 | 年平均利回り | 経費率 | 特徴 |
| 1位 | VOO | 11.8% | 0.03% | S&P500指数に連動するETF |
| 2位 | VTI | 12.7% | 0.03% | 米国株式市場全体に連動するETF |
| 3位 | SPY | 11.7% | 0.09% | S&P500指数に連動するETF |
| 4位 | IVV | 11.8% | 0.09% | S&P500指数に連動するETF |
| 5位 | QQQ | 17.5% | 0.20% | NASDAQ100指数に連動するETF |
| 6位 | VYM | 2.1% | 0.10% | 米国高配当株式に連動するETF |
| 7位 | SPYD | 2.2% | 0.09% | S&P500の高配当株式に連動するETF |
| 8位 | HDV | 2.6% | 0.10% | 米国高配当株式に連動するETF |
| 9位 | DGRO | 3.2% | 0.09% | 米国高配当株式に連動するETF |
| 10位 | VNQ | 11.4% | 0.10% | 米国リートに連動するETF |
これらのETFは、いずれも純資産総額が大きく、流動性も高いため、安心して投資することができます。また、経費率も低く、コストパフォーマンスに優れています。
ランキング1位のVOOは、S&P500指数に連動するETFです。S&P500指数は、米国を代表する500銘柄で構成される指数であり、米国株式市場全体の動きを表す指標として広く用いられています。VOOに投資することで、米国株式市場全体に分散投資を行うことができます。
ランキング2位のVTIは、米国株式市場全体に連動するETFです。VTIは、米国株式市場の全銘柄を対象としており、VOOよりもさらに分散された投資が可能となります。
ランキング3位のSPYと4位のIVVは、S&P500指数に連動するETFです。SPYとIVVは、VOOと同じくS&P500指数に連動しますが、運用会社が異なるため、スプレッド（買値と売値の差）が異なる場合があります。
ランキング5位のQQQは、NASDAQ100指数に連動するETFです。NASDAQ100指数は、米国のNASDAQ市場に上場する大型成長株500銘柄で構成される指数であり、ハイテク株やインターネット関連株の比率が高いことが特徴です。
ランキング6位のVYMは、米国高配当株式に連動するETFです。VYMは、米国の高配当株式500銘柄で構成されており、配当利回りが高いことが特徴です。
ランキング7位のSPYDは、S&P500の高配当株式80銘柄で構成されており、配当利回りが高いことが特徴です。
ランキング8位のHDVは、米国の高配当株式75銘柄で構成されており、財務健全性が高い銘柄に投資していることが特徴です。
ランキング9位のDGROは、米国の高配当株式500銘柄で構成されており、配当成長率が高い銘柄に投資していることが特徴です。
ランキング10位のVNQは、米国リートに連動するETFです。リートとは、不動産投資信託のことです。VNQに投資することで、米国の不動産市場に分散投資を行うことができます。
なお、米国ETFの選び方としては、以下の点に留意するとよいでしょう。
米国株式市場全体に投資したい場合は、VOOやVTIなどのETFがおすすめです。高配当株式に投資したい場合は、VYMやSPYDなどのETFがおすすめです。リートに投資したい場合は、VNQなどのETFがおすすめです。
ETFには運用にかかるコストとして、経費率がかかります。経費率が低いほど、運用コストを抑えることができます。
ETFの取引量が多いほど、流動性が高く、売買しやすいと言えます。
ETFは、運用会社によって運用方法や商品ラインナップが異なります。信頼できる運用会社を選ぶことも大切です。
ご自身の投資目的やリスク許容度に合わせて、適切なETFを選びましょう。
海外ETFの手数料は、以下の2種類に分けられます。
ETFの運用にかかるコストとして、経費率がかかります。経費率は、ETFの純資産総額に対して年間にかかる運用コストの割合であり、％で表されます。経費率が低いほど、運用コストを抑えることができます。
ETFを売買する際には、取引手数料がかかります。取引手数料は、金融機関によって異なりますが、1回の取引につき数百円程度が一般的です。
2024年の新NISAから、海外ETFの買付手数料が無料になる予定です。ただし、売却手数料は引き続き金融機関によって異なるため、注意が必要です。
2023年11月2日時点で、海外ETFの平均的な経費率は、以下のとおりです。
| 投資対象 | 平均経費率 |
| 米国株式 | 0.03% |
| 全世界株式 | 0.10% |
| 高配当株式 | 0.15% |
| リート | 0.10% |
なお、経費率はETFによって異なるため、投資する前に必ず確認するようにしましょう。
以下に、経費率が低い海外ETFの例をいくつか挙げます。
為替手数料は、金融機関によって異なりますが、一般的には1ドルにつき2～3円程度です。ただし、取扱い金融機関や取引方法によっても異なるため、事前に確認するようにしましょう。
また、海外ETFの取引を行う際には、為替リスクが発生します。為替リスクとは、為替レートの変動によって投資元本が減る可能性があるリスクのことです。為替リスクを回避するためには、外貨建てで投資することも検討できます。
以下に、為替手数料が低い金融機関の例をいくつか挙げます。
| 証券会社 | 為替手数料 |
| SBI証券 | 1ドルにつき1円 |
| 楽天証券 | 1ドルにつき2円 |
| マネックス証券 | 1ドルにつき2円 |
海外ETFの為替手数料を抑えるためには、以下の方法があります。
為替手数料は、投資パフォーマンスに大きく影響するため、できるだけ抑えることが大切です。
海外ETFのメリット・デメリットは、以下のとおりです。
海外ETFは、米国株式市場や世界の株式市場など、幅広い投資対象に分散投資を行うことができます。そのため、個別株で投資するよりもリスクを抑えることができます。
海外ETFは、投資信託と比較してコストが安いことが多いです。そのため、運用コストを抑えて効率的に資産を運用することができます。
海外ETFは、株式と同じように取引所でリアルタイムに売買することができます。そのため、タイミングを狙った取引や、積立投資が可能です。
海外ETFは、円で購入しても、投資対象は外国資産であるため、為替変動の影響を受けます。為替リスクを回避するためには、外貨建てで投資することも検討できます。
海外ETFは、国内の金融機関ですべて取り扱われているわけではありません。そのため、取扱い金融機関を事前に確認しておきましょう。
海外ETFは、国内の金融商品と比較して情報が少ないことがあります。そのため、投資する前に、十分な情報収集を行うことが大切です。
海外ETFは、分散投資や低コストなどのメリットを活かして、資産運用を効率的に行うことができます。ただし、為替リスクや情報収集の難しさなどのデメリットもあるため、理解した上で投資するようにしましょう。
おすすめ銘柄は、大きく分けて、株式指数に連動するものと、配当の多い株式に投資するものになります。
指数連動型は、数年前ほどの利回りは期待できませんが、それでも、10％以上のものが多いです。
配当の多いものは、利回りがそれほど多くありませんが、株価が低迷した時には、安定収入が得られるでしょう。
いずれにしても、円安の時に比べて、円高局面では、利回りは少なめになるので、割り切って投資しましょう。
情報が古かったり、間違っていることなどによる損害の責任は負いかねますので、ご了承ください。
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