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日本・米国の各種インフレ・デフレとは:違いを簡単にわかりやすく
はじめに
米国は、インフレーション〜リセッション〜スタグフレーション〜ディスインフレーションを経て、今があります。一方、日本は、長きに渡りデフレーションに悩まされていています。このサイトでは、日米の経済状態を専門用語で解説します。それぞれの違いと簡単に分かりやすく。
目次
インフレーション
世の中のモノやサービスの価格が全体的に継続して上昇する経済状態です。
インフレーションは、一般的な価格水準の持続的な上昇を指す経済現象です。つまり、同じ商品やサービスを購入するために必要なお金の価値が下がり、物価が上昇します。インフレーションが起こると、消費者は同じ金額でより少ないものを購入しなければならなくなり、資産の価値が減少することがあります。中央銀行や政府は、インフレーションをコントロールするために金融政策や経済政策を調整することがあります。
今回は、資源高やウクライナ侵攻によって、ひどいインフレーションになりました。
リセッション
景気後退局面のことです。
米国では、GDPが2期連続でマイナスになると、テクニカルリセッションと言われます。
テクニカルリセッションは、簡易的なもので、リセッション自体は、NBER(全米経済研究所)という機関が、判断します。
リセッションになると、株価が大きく下がります。
ただし、一般的に、リセッションと呼ばれる期間以前から、株価の下落は始まります。
そうして、株価の上昇とともに、リセッション期間は、終了します。
スタグフレーション
景気停滞期なのに、物価が上昇する経済状態のことです。
景気停滞を意味する「スタグネーション(Stagnation)」と、物価上昇を意味する「インフレーション(Inflation)」を組み合わせた合成語です。
本来ならば、景気停滞になると、需要減退で、デフレーションになるのですが、コストプッシュ型のインフレーションになってしまうことがあります。
つまり、インフレーションのまま、景気停滞局面になると、スタグフレーション入りとなります。
ディスインフレーション
インフレーションが進行する中で、金融引き締め政策などにより物価上昇ペースが鈍化する経済状態のことです。
英語では、「disinflation」と表記します。
米国は、今、まさにディスインフレーションの渦中にあります。
デフレーション
一般的な価格水準の持続的な下落を指す経済現象です。
つまり、同じ商品やサービスを購入するために必要なお金の価値が上がり、物価が下落します。デフレーションが起こると、消費者は同じ金額でより多くのものを購入できるため、購買力が増加します。しかし、企業の収益や雇用に悪影響を及ぼすことがあります。中央銀行や政府は、デフレーションを防ぐために金融政策や経済政策を調整することがあります。
- まず、2021年前半あたりから、資源高などにより、物価が上昇しました。それに、ウクライナ戦争が追い討ちをかけ、インフレーション(物価上昇)になりました。FRBは、物価上昇は、一時的だとして、対策が遅れました。以下、インフレ率のグラフです。
- その後、2022年3月から利上げをして、金利を上昇させて、金融引き締めをして、リセッション(景気後退)の状態になったと言って良いと思います。
- その流れを受けて、スタグフレーション(景気停滞期の物価上昇)を経て、今、ディスインフレーション(インフレ中の金融引き締めで、物価上昇ペースの鈍化)の状態になっています。
- 今後は、2%の物価目標に向けて、調整するのでしょう。
アップダウンが激しいのが、米国の特徴です。
- 日本は、バブル崩壊以降、長らくデフレーション(物価下落)の時期を経験しています。
- その対策として、日銀が、お金をじゃぶじゃぶ刷ったり、ETFを買ったりました。
- その結果、インフレ率は上昇したものの、まだまだインフレターゲットの2%には安定していません。
- 今は、さらに金融緩和を続けて、デフレーション(物価下落)の脱却を目指しています。
- 米国とは、対照的ですが、個人的には、日本経済は、思ったより悪くないと思います。
- ただ、日本は、今、デフレ脱却のために金融緩和を続けています。それをやりすぎると、インフレーション(物価上昇)、もしくはスタグフレーション(景気停滞期の物価上昇)になってしまいます。
- その後は、金融引き締め政策によって、物価上昇を抑えます。その時、ディスインフレーション(インフレ中の金融引き締めで、物価上昇ペースの鈍化)になります。
慎重なのが、日本の特徴です。
経済は、循環するものだと改めて実感しました。
米国は、アップダウンが激しいのですが、企業業績が強いので、経済は持ち直すでしょう。
対して、日本は、低空飛行を続けていますが、徐々に正常化になっていくのだと思います。
しかし、企業の稼ぐ力には、疑問があります。
それなくして、インフレターゲット2%を目指すと、痛手を被る可能性もあるでしょう。
もっとも、日本のインフレーションやスタグフレーションは、米国のよりも小規模になると思われます。
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