日本でビットコインを買う方法6選（現物ETF、投資方法、暗号資産ATM）についてまとめました。日本でビットコインを購入する方法は、大きく分けて、仮想通貨取引所、ビットコイン先物ETF、ビットコイン現物ETFの3つです。その他、海外の取引所で購入する、海外の金融機関で購入する、暗号資産ATMで購入することもできます。
日本でビットコインを購入する方法は、大きく分けて以下の3つです。
仮想通貨取引所は、ユーザー同士でビットコインを売買する場所です。ビットコインを購入する最も一般的な方法です。
仮想通貨取引所では、ビットコインの価格を自分で設定して売買する「取引所取引」と、取引所が定めた価格でビットコインを購入できる「販売所取引」の2種類があります。
取引所取引では、スプレッド（売値と買値の差）や取引手数料がかかりますが、販売所取引ではスプレッドが小さく、取引手数料が無料または低い場合が多いです。
ビットコイン先物ETFは、ビットコイン先物を原資産とするETFです。ビットコイン先物とは、将来のビットコインの価格を決めた先物取引です。
ビットコイン先物ETFは、ビットコインを取引所に口座を開設することなく、証券会社で購入することができます。
ビットコイン先物ETFは、ビットコインと連動した値動きをしますが、レバレッジがかかっている場合があるため、価格変動リスクが大きくなります。
ビットコイン現物ETFは、ビットコインの現物を保有するETFです。ビットコイン先物ETFとは異なり、レバレッジはかけられていません。
ビットコイン現物ETFは、ビットコイン先物ETFと比べて価格変動リスクが小さいですが、ビットコイン取引所の口座開設と、ビットコインの現物保管にかかる手数料がかかります。
ビットコインを購入する方法として、以下の方法も挙げられます。
海外の取引所や金融機関で購入する場合は、日本語に対応していない場合や、送金手数料が高額になる場合があるため、注意が必要です。
暗号資産ATMで購入する場合は、ATMの設置場所が限られているため、購入できる機会が少ない場合があります。
ビットコインを購入する方法を選ぶ際には、以下の点に注意しましょう。
自分の投資目的やリスク許容度に合わせて、最適な方法を選ぶようにしましょう。
暗号資産ATMとは、現金と暗号資産を交換できるATMのことです。ビットコインATM、BATM、BTMなどと表記されることもあります。
暗号資産ATMは、暗号資産取引所の口座を開設することなく、現金で暗号資産を購入したり、暗号資産を現金に換金したりすることができます。
暗号資産ATMの利用方法は、以下のとおりです。
暗号資産ATMのメリットとしては、以下の点が挙げられます。
ただし、暗号資産ATMのデメリットとしては、以下の点が挙げられます。
暗号資産ATMで暗号資産を購入する際には、以下の点に注意しましょう。
手数料は、ATMによって異なるため、事前に確認しておきましょう。また、暗号資産の種類は、ATMによって異なるため、購入したい暗号資産が利用可能かどうかを確認しておきましょう。さらに、設置場所は、ATMの運営会社やウェブサイトなどで確認することができます。
暗号資産ATMは、暗号資産の購入や売却をすぐに行うことができる便利なサービスです。ただし、手数料が高いことや、設置場所が限られていることに注意が必要です。
日本には、暗号資産ATMがいくつか設置されています。
株式会社ガイアは、大阪市西区新町に設置されている暗号資産ATMです。ビットコイン、イーサリアム、リップル、ライトコイン、ビットコインキャッシュ、テザーの6種類の暗号資産に対応しています。営業時間は、月曜日から金曜日の10時から17時までです。
一般社団法人日本暗号資産ビジネス協会は、東京都港区赤坂に設置されている暗号資産ATMです。ビットコイン、イーサリアム、リップル、ライトコイン、ビットコインキャッシュ、テザーの6種類の暗号資産に対応しています。営業時間は、未定です。
㈱BitOceanは、東京都江東区南砂に設置されている暗号資産ATMです。ビットコイン、イーサリアム、リップル、ライトコイン、ビットコインキャッシュ、テザーの6種類の暗号資産に対応しています。営業時間は、月曜日から金曜日の9時から18時までです。
なお、暗号資産ATMの設置場所や営業時間は、変更される場合がありますので、事前に確認することをおすすめします。
米国の証券取引委員会（SEC）は、2024年1月10日に、ビットコイン現物ETFの承認を発表しました。これを受けて、日本の証券会社でも、米国のビットコイン現物ETFの取り扱いを検討する動きが活発化しています。
現時点では、具体的な日程は未定ですが、2024年中に日本の証券会社で米国のビットコイン現物ETFが取り扱われる可能性は十分にあります。
ただし、日本の金融庁が、ビットコイン現物ETFの国内上場を認めるかどうかは、まだ未確定です。金融庁は、ビットコイン現物の保管や管理の安全性などの課題を踏まえて、慎重に検討を進めています。
もし、金融庁がビットコイン現物ETFの国内上場を認めた場合、日本の証券会社は、金融庁のガイドラインに沿って、ビットコイン現物ETFの取り扱いを開始することになります。
具体的には、以下の点が検討されると考えられます。
金融庁の検討結果次第では、日本の証券会社で米国のビットコイン現物ETFが取り扱われる時期が遅れる可能性もあります。
ビットコイン先物ETFは、証券会社で購入することができます。
ビットコイン先物ETFを購入するには、以下の手順で行います。
まずは、ビットコイン先物ETFを取り扱っている証券会社に口座を開設します。証券会社によって、口座開設の条件や手数料が異なるため、事前に確認しておきましょう。
口座を開設したら、ビットコイン先物ETFを購入するための資金を口座に入金します。入金方法は、銀行振込やクレジットカードなど、証券会社によって異なります。
口座に入金が完了したら、ビットコイン先物ETFを購入します。購入は、証券会社のWebサイトやアプリから行うことができます。
ビットコイン先物ETFの購入には、以下の点に注意が必要です。
ビットコイン先物ETFは、レバレッジがかかる場合があります。レバレッジとは、少ない資金で大きな取引ができる仕組みです。レバレッジが大きいほど、利益も大きくなりますが、損失も大きくなります。
ビットコイン先物ETFの購入には、取引手数料がかかります。取引手数料は、証券会社によって異なるため、事前に確認しておきましょう。
ビットコイン先物ETFの売却益には、譲渡所得税がかかります。譲渡所得税は、売却益の20.315%が課税されます。
ビットコイン先物ETFは、ビットコインの価格変動に連動する投資商品です。レバレッジがかかることから、価格変動リスクが大きいため、注意して投資するようにしましょう。
2024年1月20日現在、日本の証券取引所に上場しているビットコイン先物ETFはありません。
米国では、2021年10月にプロシェアーズ・ビットコイン・ストラテジーETF（BITO）が、2022年12月にヴァンエック・ビットコイン・ストラテジーETF（BITO）が、ニューヨーク証券取引所に上場しています。
これらのETFは、シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）で取引されているビットコイン先物を原資産としています。レバレッジをかけているため、価格変動リスクが大きいことには注意が必要です。
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