【円高】外国人投資家が日本株への投資を敬遠する理由を解説しました。これから、円高傾向になるので、外国人が、日本株にあまり投資しないことが予想されます。1ドル150円で買った株が、円高になると、例えば、140円の価値しかなくなってしまいます。外国人持ち株比率の低い有力株もご紹介。
円高になると、外国人投資家は、日本株の買い越しから売り越しへと転じる傾向があります。その理由は、以下のとおりです。
円高になると、日本株の価値が下落することになります。そのため、為替リスクをヘッジするために、外国人投資家は、日本株の売却を余儀なくされることがあります。
円高になると、日本の輸出企業の収益が減少する可能性があります。そのため、外国人投資家は、日本株の売却を通じて、企業業績の悪化によるリスクを回避しようとすることがあります。
具体的には、円高が1ドル＝100円から1ドル＝90円に上昇した場合、日本株のドル建て価値は、1.1倍に上昇します。そのため、為替リスクをヘッジするために、外国人投資家は、日本株の売却を通じて、1.1倍に上昇した株価を、1ドル＝100円の基準に戻す必要があります。
また、円高が進むと、日本企業の輸出競争力が低下し、企業業績が悪化する可能性があります。そのため、外国人投資家は、企業業績の悪化によるリスクを回避するために、日本株の売却を検討することになります。
ただし、円高があっても、日本株の魅力が低下しない場合は、外国人投資家が買い越しを続けることもあります。例えば、円高が進んでも、日本企業の収益力や成長性が高く、為替リスクを十分にヘッジできる場合は、外国人投資家は、日本株を買い続ける可能性があります。
また、円高が進むと、日本株の割安感が高まるため、外国人投資家による買い越しが進む可能性もあります。例えば、円高が進んで、日本株の株価が割安になった場合、外国人投資家は、日本株を割安で買い叩くために、買い越しを進める可能性があります。
海外の人はあまり買わない割に、日本人に人気の日本の株式は、以下のようなものが挙げられます。
これらの企業は、いずれも日本を代表する大企業であり、安定した経営基盤と高い収益力を有しています。また、海外にも事業展開しており、グローバルな競争力も備えています。
具体的な理由としては、以下のようなものが挙げられます。
日本人は、日本企業への親近感や愛着を抱いている傾向があります。そのため、日本企業の株式を保有することで、日本経済を応援したいという気持ちから、投資を検討する人も少なくありません。
日本円は、世界的に見て比較的安定した通貨です。そのため、海外投資家は、日本株への投資を、為替リスクのヘッジとして活用することもあります。一方、日本人は、為替リスクを意識せずに、日本株に投資することができます。
日本株は、海外株に比べて、配当利回りが高くなっています。そのため、安定した収入を得たい人や、資産運用の初心者などから人気を集めています。
なお、海外の人はあまり買わない割に、日本人に人気の日本の株式は、必ずしも海外投資家にとって魅力がないわけではありません。むしろ、これらの企業は、海外でも高い評価を受けており、海外投資家も積極的に投資しているケースも少なくありません。
ただし、海外投資家と日本人投資家では、投資の目的や視点が異なるため、投資先として選ぶ理由が異なると考えられます。
2023年12月8日時点の外国人持ち株比率が10%以下で、有力な企業をいくつか挙げます。
写真スタジオ大手のスタジオアリス。幼児からシニアまで幅広い層をターゲットとした写真撮影サービスを提供しており、全国に約300店舗を展開しています。近年は、SNS映えする写真やフォトブックなどの開発に力を入れており、業績が好調です。
フィットネスクラブ大手のレッグス。24時間営業の総合フィットネスクラブを全国に約100店舗展開しています。近年は、女性向けのフィットネスサービスや、オンラインフィットネスの開発に力を入れており、業績が拡大しています。
オンライン英会話サービスを提供するレアジョブ。2023年3月期の売上高は前期比35.9%増の1,018億円、営業利益は同31.1%増の124億円と、好調に推移しています。近年は、中国や東南アジアなどの海外市場への展開を強化しています。
医療機器メーカーのヨンドシーホールディングス。主力製品は、血液検査や生化学検査などの検体検査装置です。近年は、中国や東南アジアなどの海外市場への展開を強化しています。
冷凍食品メーカーのスターゼン。冷凍食品の製造・販売を手掛けており、主力製品は、冷凍食品の定番であるハンバーグやコロッケなどの惣菜です。近年は、健康志向や高齢化のニーズに対応した商品開発を進めています。
これらの企業は、いずれも国内市場で高いシェアを有しており、業績が好調です。また、海外市場への展開も強化しており、成長余地が大きいと考えられます。
なお、外国人持ち株比率が低いということは、必ずしも投資の好材料とは限りません。外国人投資家が注目していない理由にも、業績の伸び悩みや、海外市場での競争力の低下など、ネガティブな要因が潜んでいる可能性があります。そのため、投資を行う際には、企業の業績や成長戦略などを十分に分析することが重要です。
2023年12月8日時点の外国人持ち株比率が50%以上で、有力な企業をいくつか挙げます。
データベースやアプリケーションソフトウェアなどのソフトウェア開発・販売を手掛ける企業。米国オラクルの日本法人であり、日本市場で高いシェアを有しています。
家電、ゲーム、金融、エンタテインメントなど、幅広い事業を展開する企業。海外市場での事業展開を強化しており、グローバル企業としての地位を高めています。
家庭用ゲーム機や携帯ゲーム機の開発・販売を手掛ける企業。世界的な人気ゲーム「スーパーマリオ」シリーズや「ポケットモンスター」シリーズなどを有しています。
通信、インターネット、金融など、幅広い事業を展開する企業。海外市場への投資を積極的に行い、グローバル企業としての地位を高めています。
自動車の製造・販売を手掛ける企業。世界最大の自動車メーカーであり、海外市場での事業展開を強化しています。
これらの企業は、いずれも海外市場で高い知名度やシェアを有しており、業績も好調です。また、成長余地も大きいと考えられます。
なお、外国人持ち株比率が高いということは、必ずしも投資の好材料とは限りません。外国人投資家が注目している理由にも、業績の好調さや、海外市場での成長性など、ポジティブな要因のほか、株価の割安感や、M&Aの可能性など、ネガティブな要因も潜んでいる可能性があります。そのため、投資を行う際には、企業の業績や成長戦略、株価の割安感などを十分に分析することが重要です。
これから、円高傾向になるので、外国人が、日本株にあまり投資しないことが予想されます。
1ドル150円で買った株が、円高になると、例えば、140円の価値しかなくなってしまいます。
日本人からすると、とんでもない株安になります。
そこで、外国人の買わない銘柄の出番です。
リスクはありますが、チャレンジしても良いかも知れませんね。
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