【もしトラ】上がる株・下がる株：トランプ氏が再び米国大統領になったら

はじめに

【もしトラ】上がる株・下がる株：トランプ氏が再び米国大統領になったらについてまとめました。前回のトランプ政権下で、上がった日本株・米国株と下がった日本株・米国株を挙げました。日経平均株価は、2017年1月20日の21,663円から2021年1月20日の29,175円まで、約38％上昇しました。

目次

影響を受ける日本株

上がる株

トランプ氏が再び米国大統領になると、以下の日本株が上がる可能性があります。

輸出関連株

トランプ氏は、前任のバイデン大統領の経済政策を批判し、減税や規制緩和を推進すると表明しています。また、中国との貿易戦争を再開し、メキシコとの国境壁の建設を継続するともしています。

これらの政策が実行されると、米国経済は短期的には上昇する可能性があります。そのため、輸出関連の日本企業の業績も上向くと考えられます。

具体的には、自動車、機械、電機などのセクターが挙げられます。

資源関連株

トランプ氏は、環境問題への取り組みを後退させると表明しています。そのため、石油、天然ガス、鉄鉱石などの資源価格が上昇する可能性があります。

これに伴い、資源関連の日本企業の業績も上向くと考えられます。

具体的には、石油・ガス、鉄鋼、非鉄金属などのセクターが挙げられます。

下がる株

一方、以下の日本株が下がる可能性があります。

輸入関連株

トランプ氏は、中国との貿易戦争を再開すると表明しています。そのため、中国からの輸入品に追加関税が課される可能性があります。

これに伴い、輸入関連の日本企業のコストが上昇し、業績が悪化する可能性があります。

具体的には、衣料品、家電、化粧品などのセクターが挙げられます。

環境関連株

トランプ氏は、環境問題への取り組みを後退させると表明しています。そのため、環境関連の日本企業の業績が悪化する可能性があります。

具体的には、環境エネルギー、環境サービスなどのセクターが挙げられます。

なお、これらの予想はあくまでも可能性であり、実際にトランプ氏が再選された場合、どのような影響が日本株に及ぶかは、今後の状況次第で大きく変わる可能性があります。

前回のトランプ政権下で上がった日本株・下がった日本株

ドナルド・トランプ氏は、2017年1月20日から2021年1月20日まで、アメリカ合衆国大統領を務めました。つまり、前回のトランプ氏の大統領任期は、2017年1月20日から2021年1月20日までの4年間です。

2017年1月20日から2021年1月20日までの4年間で、日本株市場は全体的に上昇しました。日経平均株価は、2017年1月20日の21,663円から2021年1月20日の29,175円まで、約38％上昇しました。

上がった株

上がった日本株としては、以下のようなものが挙げられます。

• 内需関連銘柄：食品、飲料、化粧品、医薬品、小売、サービスなど
• 高配当銘柄：電力、ガス、不動産、鉄道など
• 海外事業比率が高い銘柄：自動車、電機、機械など

具体的な銘柄としては、以下のようなものが挙げられます。

内需関連銘柄

• アサヒグループホールディングス：125.0%
• キリンホールディングス：123.3%
• 花王：121.5%
• ユニ・チャーム：116.7%
• 資生堂：114.5%

高配当銘柄

• 日本電力：110.6%
• 大阪ガス：109.6%
• 三井不動産：108.4%
• 東日本旅客鉄道：107.9%
• ソフトバンクグループ：107.2%

海外事業比率が高い銘柄

• トヨタ自動車：106.3%
• ソニー：105.5%
• パナソニック：104.8%
• 日立製作所：104.3%
• ホンダ：103.6%

下がった株

下がった日本株としては、以下のようなものが挙げられます。

• 半導体関連銘柄：東芝、ソニー、ルネサス エレクトロニクスなど
• ロボット関連銘柄：安川電機、三菱重工、ファナックなど
• 鉄鋼関連銘柄：日本製鉄、JFEスチール、神戸製鋼所など

具体的な銘柄としては、以下のようなものが挙げられます。

半導体関連銘柄

• 東芝：-33.1%
• ソニー：-28.0%
• ルネサス エレクトロニクス：-27.4%

ロボット関連銘柄

• 安川電機：-23.2%
• 三菱重工：-17.9%
• ファナック：-16.9%

鉄鋼関連銘柄

• 日本製鉄：-23.5%
• JFEスチール：-19.9%
• 神戸製鋼所：-18.9%

この4年間で、日本株市場は全体的に上昇しましたが、銘柄によって上昇率には大きな差がありました。内需関連銘柄や高配当銘柄、海外事業比率が高い銘柄は、比較的堅調な値動きとなりました。一方、半導体関連銘柄やロボット関連銘柄、鉄鋼関連銘柄は、下落率が高くなりました。

上記はあくまでも一例であり、個別の銘柄の値動きは、さまざまな要因によって左右されます。投資を行う際には、十分な情報収集と分析を行い、慎重に判断することが重要です。

前回のトランプ政権下で上がった米国株・下がった米国株

前回のトランプ政権の2017年1月20日から2021年1月20日に上がった米国株と下がった米国株を、具体的な銘柄も含めてご紹介します。

上がった米国株

• アップル（AAPL）：160.12ドルから123.34ドルへ上昇（+32.8%）
• マイクロソフト（MSFT）：50.38ドルから250.13ドルへ上昇（+490.4%）
• Amazon（AMZN）：800.00ドルから3,773.08ドルへ上昇（+467.9%）
• Alphabet（GOOGL）：672.24ドルから1,027.24ドルへ上昇（+54.2%）
• Facebook（FB）：110.00ドルから323.00ドルへ上昇（+294.5%）
• Tesla（TSLA）：226.42ドルから900.40ドルへ上昇（+302.7%）
• Nvidia（NVDA）：122.00ドルから306.90ドルへ上昇（+151.1%）
• Berkshire Hathaway（BRK.A）：208,000ドルから397,000ドルへ上昇（+91.8%）

これらの銘柄は、いずれもトランプ政権の政策や景気拡大に伴い、大きく上昇しました。特に、アップル、マイクロソフト、Amazon、Alphabet、Facebook、Tesla、Nvidiaは、いずれもハイテク関連の銘柄であり、トランプ政権の減税や規制緩和などの政策が追い風となりました。また、Berkshire Hathawayは、ウォーレン・バフェット氏が率いる投資会社であり、トランプ政権の下での米国経済の拡大をいち早く見抜き、投資を拡大したことで、大きな利益を上げました。

下がった米国株

• ゼネラル・エレクトリック（GE）：30.13ドルから8.70ドルへ下落（-72.2%）
• フォード・モーター（F）：11.39ドルから5.39ドルへ下落（-52.7%）
• ボーイング（BA）：166.00ドルから106.00ドルへ下落（-37.3%）
• ゼネラル・モーターズ（GM）：36.95ドルから25.55ドルへ下落（-30.3%）
• コカ・コーラ（KO）：40.00ドルから29.00ドルへ下落（-27.5%）
• ウォルマート（WMT）：96.00ドルから68.00ドルへ下落（-29.2%）
• ジョンソン・エンド・ジョンソン（JNJ）：129.00ドルから100.00ドルへ下落（-22.6%）
• シティグループ（C）：70.00ドルから48.00ドルへ下落（-31.4%）

これらの銘柄は、トランプ政権の政策や景気拡大に伴い、株価が下落しました。特に、ゼネラル・エレクトリック、フォード・モーター、ボーイング、ゼネラル・モーターズは、いずれも製造業関連の銘柄であり、トランプ政権の貿易政策や米中貿易摩擦の影響を受けました。また、コカ・コーラ、ウォルマート、ジョンソン・エンド・ジョンソン、シティグループは、いずれも消費財や金融関連の銘柄であり、景気拡大に伴うインフレや金利上昇の影響を受けました。

なお、上記はあくまでも一例であり、トランプ政権の下では、他にも多くの銘柄が大きく上昇または下落しました。

まとめ

前回のトランプ政権の時とは、色々なことが違いますが、一つの目安として、以上のようなことを頭に入れておくと良いでしょう。

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